新潟日報:守れるか「地元でお産」
****** コメント この新潟県の地元紙の記事を読んで、新潟県においても産婦人科医不足はかなり深刻な状況にあることがよくわかった。新潟市の下越病院、上越市の新潟労災病院、糸魚川市の糸魚川総合病院などなど、県内各地域の中核的な病院が相次いで分娩受け入れ困難な状況に追い込まれているようである。 ***... 続きをみる
****** コメント この新潟県の地元紙の記事を読んで、新潟県においても産婦人科医不足はかなり深刻な状況にあることがよくわかった。新潟市の下越病院、上越市の新潟労災病院、糸魚川市の糸魚川総合病院などなど、県内各地域の中核的な病院が相次いで分娩受け入れ困難な状況に追い込まれているようである。 ***... 続きをみる
****** コメント 『公立・公的病院の産婦人科は常勤医師3名以上を原則とする!』という内容の緊急提言が、最近、日本産科婦人科学会より公表された。従って、今後は、常勤の産婦人科医が1~2名の病院の産婦人科はほとんどが廃止され、一部の病院が常勤の産婦人科医3名以上に増員されて残ってゆくことになると考... 続きをみる
****** コメント 昨日、地域住民主催のお産を考える集会に一般参加して来ました。会を主催されている方々には、是非とも以下の資料を熟読していただきたいと思い、参考のために引用させていただきます。 > 3. 地域医療担当者に対する指導:集約化前倒策、地域医療計画策定時の現場の産婦人科医を含む医療関係... 続きをみる
日医白クマ通信 No.409、2006年5月25日(木) 石井常任理事らが川崎大臣と懇談 ―小児救急医療の現状とその対応策について― 小児救急医療に関する厚生労働大臣との懇談会が、5月24日、厚労大臣室で開催された。 当日は、日医から石井正三常任理事、師研也日本小児科医会長、別所文雄日本小児科学会長... 続きをみる
日本産科婦人科学会ホームページ http://www.jsog.or.jp/news/html/announce_24MAY2006.html (平成18年5月24日) お知らせ 昨日(5月23日)午後5時過ぎより約1時間40分に亘り、厚生労働省大臣室に於いて、川崎二郎厚生労働大臣と産科関係者による... 続きをみる
地域周産期医療の現場で、我々が今なすべきことは何だろうか? ****** 神戸新聞、2006年5月16日 分娩医療休止へ 市立加西病院 加西市立加西病院(山邊裕院長)が六月から、産婦人科の入院患者の受け入れと分(ぶん)娩(べん)医療を休止することが、十五日までに決まった。現在の医師二人が他の病院へ移... 続きをみる
****** 参考 読売新聞:[解説]産科医減少 対策は 朝日新聞:地域の病院が分娩から撤退 産婦人科医10年で8%減 朝日新聞:全国138病院が分娩休止 出産の場急減 朝日新聞 神奈川: どこで産むの? ****** 朝日新聞、2006年5月21日l 産科の減少 産める場所はどこに どこで産んだら... 続きをみる
最近、産婦人科医不足を特集した報道番組がよく放映されています。 放映されている産婦人科医の生活は、涙なしでは見ていられません。食事を摂る暇もなく朝から晩まで外来診療をして、予定手術は外来が終了してから夜の9時から開始!、手術が終わって、そのまま完全に徹夜で朝まで働き、次の日の外来診療が始まる。その外... 続きをみる
****** 朝日新聞 神奈川、2006年5月17日 http://mytown.asahi.com/kanagawa/news.php?k_id=15000160605170002 どこで産むの? 県立足柄上病院 医師足らず「妊婦抽選」 3月27日、松田町の県立足柄上病院で、妊婦抽選があった。 地... 続きをみる
****** 朝日新聞 神奈川、2006年5月17日 自治体 危機感薄く 産婦人科医不足で、お産の場が急速に失われているという社会問題が、県内でも深刻になりつつある。県産科婦人科医会(八十島唯一会長)は、県内の病院・診療所に調査した結果、2015年に少なくとも約1万人の出産場所が失われるとして、行政... 続きをみる
個人経営の産婦人科医院が継承されるためには、以下のような条件を次々にクリアしていく必要があります。 ①御子息が医学部受験を決意する。 ②御子息が医学部受験を突破する。 ③御子息が専門診療科として産婦人科を選ぶ。 ④御子息が産婦人科研修を終えた後に産婦人科医院を継承する。 親と子は全く別の人格ですから... 続きをみる
****** コメント 産婦人科医の平均年齢は年々高齢化しており、(私を含めて、)現在、現役で活躍している産婦人科医は五十歳代半ばに達している者が非常に多い。我々ロートル世代の多くは、これから5~10年で現役を引退する。舞台から去って行く前に、次世代の産婦人科医を育成し、次世代の人達が活躍しやすい医... 続きをみる
****** コメント 昨日、産科の外来診療を担当したが、驚いたことに、昨日だけで5~6人の県外在住で当科での分娩予約希望の妊娠中期以降の患者さんが来院した。しかも、愛知県、神奈川県、埼玉県などの大都市近郊に在住する妊婦さんばかりで驚いた。事情を聞くと、『地元の公立病院で出産する予定で妊婦検診に通っ... 続きをみる
日本全体の総分娩件数は長期的に毎年減り続けている。そして、それ以上のスピードで総産科医数もどんどん減り続けている。従って、1産科施設当たりの平均分娩件数と平均産科医数は、毎年どんどん減っていることになる。逆に考えると、現在の日本の総分娩件数と総産科医数に対して、現在の産科施設数は明らかに多すぎる状況... 続きをみる
****** 岩手日報、5月11日 産婦人科医不足 安心して産める体制を 産婦人科の医師不足解消は、もはや国をはじめ社会全体が腰を据えて早急に取り組まなければならない課題だ。安心して子どもを産み、育てることは少子化対策の基本だからだ。 県内でも医師不足は深刻さを増している。県医師会の産婦人科医会(小... 続きをみる
****** 中国新聞、2006年5月11日 隠岐島内での出産再開不透明に ▽産婦人科医が赴任保留 島根県隠岐の島町の隠岐病院が、常勤の産婦人科医師を確保できず院内出産への対応を断念した問題で、後任候補だった安来市立病院の男性医師(62)が、現地での出産や診療のバックアップ体制の不安を理由に赴任を保... 続きをみる
****** Japan Medicine、2006年5月8日 医療施設の集約化が不可避 法的な対応策も今後の重要課題に/全自病・小山田会長 本紙緊急提言 医師不足問題が深刻化する中で、全国自治体病院協議会の小山田惠会長は4月28日、本紙の取材に対し「医師不足問題を解決していくには、医療機関の集約化... 続きをみる
****** コメント >「最初は伊勢市の個人病院に通っていたが、片道約一時間もかかるので志摩病院に変えた。陣痛が始まってから伊勢まで行くなんて、絶対に無理」と話す。 現状では地域全体の産婦人科医数を増やすことは非常に難しい。分娩施設を集約化するのか?分散化するのか?は究極の選択である。 分娩施設を... 続きをみる
****** コメント 医療現場で働く者としては、これからの半年、1年をいかにして乗り切ってゆけるのか?が問題である。20~30年後という遠い未来に実現すべきビジョンを示されても、我々が今どう行動すべきか?には直接結びつかない。 医師集約化にしても、かけ声だけでは、実現の方向には向かわない。大学の医... 続きをみる
****** コメント 最近、毎日のように、新聞各紙に産婦人科医不足に関する記事が掲載されているが、どれもほぼ同じような記事内容であった。つまり、全国的に産婦人科医数が急激に減少していること、それに伴い、分娩取り扱い施設も減少し続けていること。多くの妊婦さんたちが分娩する場所を失い非常に困っているこ... 続きをみる
分娩取り扱い施設がどんどん減っているので、必然的に、残った施設に分娩が集中する。従って、今後も分娩取り扱いを継続する予定の施設では、産科医数、助産師数などをどんどん増やしてゆく必要がある。 また、妊娠満期になれば、いつ陣痛が発来するかは全くわからないし、陣痛発来すればすぐにでも児が娩出する可能性も十... 続きをみる
****** 私の感想 当県の場合は、現在、一人医長で分娩を取り扱っている公立・公的病院はほとんど解消されましたが、医師2名体制で分娩を取り扱っている公立・公的病院が多く、3名以上の体制の病院はまだ少ないのが現状です。 医師2名体制の病院では、1日おきの当直で、当直でない日も帝王切開などがあれば必ず... 続きをみる
********** 感想 日本産科婦人科学会の産婦人科医療提供体制検討委員会の示した産婦人科医療の将来像の実現に向けて、現場の産婦人科医達が個々に精一杯努力せよという主旨なんだろうか? ここに示された将来像は、かなり以前から何度も繰り返し言われ続けてきた産婦人科医療供給体制の一つの理想像である。し... 続きをみる
******** 感想 62歳の1人の医師が、24時間365日、病院に泊り込んで分娩を取り扱う体制では絶対に長続きするはずがないので、大学のパート医師が交替でその1人の医師を支援する体制を目指すのであろうか?その62歳の医師の健康維持は大丈夫なんだろうか?と心配になってしまう。 どっちにしても、先日... 続きをみる
****** 共同通信社、2006年5月2日 産科医減少、少子化に拍車 「日本の痛み」と米紙 【ワシントン1日共同】1日付の米紙ワシントン・ポストは一面で、少子化が進む日本で産婦人科医が減少しており、高齢者医療への投資増大も手伝って、少子化に拍車を掛けていると報道。女性が一生の間に産む子どもの人数を... 続きをみる
山井和則議員のメールマガジンより転記 やまのい和則の「軽老の国」から「敬老の国」へ - Yamanoi Kazunori Mail Magazine -第809号(2006/04/25) http://blog.mag2.com/m/log/0000027832/107206987?page=1#1... 続きをみる
湘南新聞、2006年(平成18年)4月15日(土)《1609号》 http://www.scn-net.ne.jp/~shonan-n/news/060415/060415.html 「お産できなくなる」――産婦人科医不足 昼夜を問わぬ分娩に立ち会わねばならない産婦人科医の労働条件は過酷だ。激務のう... 続きをみる
********* 感想 愛知県は医学部を有する大学が4つもあって、医学生の出身地も地元の占める割合が非常に多いという印象があるのですが、その愛知県でさえも、このような深刻な産婦人科などの勤務医不足の状況に陥っている所があるのを知って、非常に驚きました。 ****** 東京新聞、4月27日 診療機能... 続きをみる
http://www.jsog.or.jp/news/html/announce_27APR2006.html お知らせ 日本産科婦人科学会第58回学術講演会会期中(平成18年4月22日~25日)に開催されました「拡大産婦人科医療提供体制検討委員会」(平成18年4月24日)において配付されました資料... 続きをみる
奥田先生のお話は、全くもって身につまされました。他人事でないです。ビデオを見て、奥田先生の一言一言が胸にズンと響きました。 逃げ遅れてしまって、産科医療の現場に取り残される立場にいると、日に日に激務となってゆく現実があります。 また、取り扱う症例数が増えれば、死産や母体死亡などに遭遇する確率は今後確... 続きをみる
現時点では、産婦人科医1~2人体制の公立・公的病院の産婦人科で周産期医療が支えられている地域は非常に多いのが現実である。 実働の産婦人科医の総数がどんどん減り続けて、分娩施設が急減している現在の状況の中で、今回の緊急提言通りに、公立・公的病院の産婦人科医1~2人体制を一気に解消しようとすれば、公的な... 続きをみる
****** 読売新聞、2006年4月24日 http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060424-00000314-yom-soci 大学病院などの産婦人科常勤医、2年で412人も減少 全国の大学病院やその関連病院に勤務している産婦人科の常勤医が2年余りの間に8・0... 続きをみる
産科医療の集約化が必要な地域では、関係者間の利害を調整して、なるべく早く産科医療の集約化を実行に移す必要があると思います。その際、地域内における利害の調整が一番難しいと思いますが、万一、地域全体の産科施設が全部消滅してしまった後では、集約化したくてもできなくなってしまいます。地域によっては、非常に緊... 続きをみる
最近の分娩施設の減り方は急激だ。地域に分娩施設が一つもないような状況になってしまってからでは、その地域では分娩施設の集約化はできない。その地域では、もうすでに手遅れということになってしまう。いったん産科空白地域となってしまってから、産科医の募集から始めて、産科をゼロから立ち上げるのは至難の業だ。全国... 続きをみる
産婦人科医の1人でもいる病院での院内助産院ならばまだ話もわかる気がしますが、もしも、産婦人科医が1人もいない病院で、『助産師が多数いるのに分娩を取り扱えないのでは病院経営上もったいないから、院内助産院でも始めてみるか』というような病院管理者の発想であれば、(法律的に違法行為にはならないのかもしれませ... 続きをみる
最近は県内各医療圏の周産期1次医療が崩壊しつつあり、2次病院(地域中核病院)が1次医療も2次医療も掛け持ちで実施せざるを得なくなってきている。従って、2次病院では従来よりも患者数が増えているので、濃厚な治療を要する重症の患者さんの治療は3次病院(県立こども病院、信大病院)に頼らざるを得ない。 県立こ... 続きをみる
****** 読売新聞、長野、2006年4月15日 http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/nagano/news001.htm 【ニュース追跡】深刻な産科医不足 集約化加速 「分娩」受け入れ施設 5年で14減 産科医不足を背景に、県内で「お産」のできる病院が減っている。下... 続きをみる
****** 読売新聞、2006年4月14日 http://www.yomiuri.co.jp/iryou/news/iryou_news/20060414ik02.htm 多い訴訟…減る産科医と医院 安全なお産へ体制作り 産科医が不足し産科や産院の閉鎖が全国で相次いでいる。このため大学病院などが安... 続きをみる
コメント 産婦人科医を再配置して集約する場合は、同時に、小児科医、麻酔科医、助産師なども同じ病院に集約しないと全く意味がありません。産婦人科医が全員撤退した後に、助産師の全員がもとの病院に取り残されてしまって大勢の助産師が本来の仕事ができなくなってしまうようでは地域の貴重な人的資源が無駄になります。... 続きをみる
**** 朝日新聞 2006/04/04 http://www.asahi.com/life/update/0404/005.html 産婦人科医が不在、分娩できず 島根・隠岐諸島 2006年04月04日21時26分 島根・隠岐諸島にある唯一の総合病院、隠岐病院(島根県隠岐の島町)で16日以降、常勤... 続きをみる
都心の大学病院は以前とほぼ同数の新人医師を確保できているのに対して、地方では確保できた新人医師数が以前と比べて激減した大学病院が多く、その結果として、地方では産婦人科や小児科などが休診に追い込まれたりする病院が続出し、地方での医師不足が非常に深刻化しています。 大学病院と関連病院とでしっかりと提携し... 続きをみる
最近の若い産婦人科医では女性医師の占める割合が圧倒的に多くなり、今後もその傾向は変わりそうにないので、女性医師が辞めずに働き続けられる柔軟な勤務体制を整備することが、今後の産婦人科生き残りのための必須条件となると考えています。 ****** 読売新聞、2005年11月24日 激務と出産・育児 悩む女... 続きをみる
3月21日に、全国的な産科医師不足問題を考えるシンポジウム(安心してお産ができる体制作りのために)が長野市内で開かれ、金井誠・信州大学医学部産婦人科講師が、長野県産婦人科医会が行った県内の産婦人科医療供給体制の実態調査の結果を発表した。 ** 以下、金井講師の発表内容の要約 ** 調査は昨年、産婦人... 続きをみる
いまや、産婦人科の新人医師の7割は女性という時代になっています。また、卒後研修の最初の頃は産婦人科志望だった女性研修医が、2年間の卒後研修期間中に産婦人科医達の激務ぶりを目の当たりにして、途中から他科志望に変わってしまう事例も少なくないように聞いてます。 これからは、女性医師が産婦人科を一生の仕事と... 続きをみる
****** 私見 地域の拠点病院への産婦人科医の集約化を実行しようとする時には、集約化される病院と撤退する病院とを決めなければなりません。その時、撤退する病院の地元住民の反対運動が必ず巻き起こると思います。しかし、将来のビジョンなく、ここ1~2年を何とか持ちこたえるだけの、単なる一時しのぎの人気取... 続きをみる
産科医不足が深刻化する中、県内の産婦人科を持つ病院や診療所の半数で、医師の高齢化などを理由にお産の取り扱いをしていないことが分かりました。これは長野県産婦人科医会(厚生労働省の特別研究班)が長野市で開いたシンポジウムで報告したものです。調査は常勤の産婦人科医がいる県内の全ての病院と診療所119施設を... 続きをみる
************ 感想 新規入局者の獲得競争では、地方大学産婦人科は相当な苦戦を強いられているようです。この逆風の中で、一人でも新規入局者を獲得できでば、値千金の大手柄です。研修受け入れ先の大学の関連病院としても、若手医師にとって魅力のある研修病院に大変身してゆく必要があると考えています。 ... 続きをみる
************ 私見 東北地方では、県や大学の枠を超えて、地域医療を崩壊の危機から守り、医療の安全性を確保するためにも、自治体病院の再編・集約化を強力に推進し、医療体制を変革していこうという気運が高まっているようです。しかし、これを実行に移そうとする時には、総論賛成・各論反対の地域住民の反... 続きをみる
人間が妊娠すれば、一定の確率で、母体死亡、子宮内胎児死亡、死産などが起こる可能性があります。どの病院でも、『妊娠管理した妊婦さん全員がすべて正常分娩で、すべての患者さんの満足度が100%』なんてことは絶対にあり得ません。医学が進歩し、昔と比べれば分娩もはるかに安全になりましたが、予測不能で、発症すれ... 続きをみる
いくら気合を入れて頑張ったとしても、1人の人間にできることには大きな限界があります。また、1人でいくら優れた医療を実践していたとしても、高齢になれば必ず引退しなければなりません。周産期医療の地域連携および次世代を育成してゆく確固としたシステムの構築に成功すれば、1人1人の医師がやがて高齢となって次々... 続きをみる
いろいろな立場からの多数のご意見をいただき、誠にありがとうございます。気がついたら、非常に多くのコメントが登録されていて、正直びっくりしています。アクセス数も一晩で三千を軽く超えており、この問題に対する世間の関心の高さを痛感しています。 今回の事例についての詳細は、報道以上のことは全くわかりませんが... 続きをみる
従来は、医学部学生の産婦人科への勧誘、新人の育成などは、すべて大学医学部の役割でした。従来、われわれ市中病院に勤務する医師には、医学部学生との接点は全くなかったし、医学部卒業後の医師の初期研修に関わることも全くありませんでした。 しかし、最近、卒後臨床研修制度が大きく変更されて、医学部卒業後の2年間... 続きをみる
産婦人科医の頭数だけを見ると、名簿上はまだけっこう残っているようにも見えますが、産婦人科医の高齢化が急激に進んでおり、分娩への対応などの実戦力という点では急速にダウンしつつあります。 私自身、五十歳代の半ばで今の職場の定年退職まであと十年そこそことなり、老化現象も著しい今日この頃ですが、そんなロート... 続きをみる
分娩の経過が正常であれば、助産師の適切な介助のもとになるべく自然の経過に任せるべきだと思います。医療の介入は必要最小限に留めるべきです。 しかし、ハイリスク妊娠の管理や、分娩の経過が異常となった場合は、適切な時期に適切な医療介入ができる周産期医療システムを二次医療圏内に確立することが非常に重要だと思... 続きをみる
最近、産科病棟閉鎖のニュースがよく報道されます。日本産科婦人科学会の調べで、大学病院産婦人科に医師派遣を依頼している全国1096病院のうち、大学が派遣を取りやめて産婦人科閉鎖となった病院が、2003年~2004年の2年間で117施設にも上ることが判明しました。今年に入ってからも産科を閉鎖する病院はま... 続きをみる
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